ガソリン・灯油・原油
31日のNY市場は、米イスラエルとイランの早期紛争終結報道で、反落。
米軍のイランでの地上戦の可能性やイエメンの親イラン武装組織フーシ派の米国やイスラエルに対する宣戦布告など、中東情勢の地政学リスクが高まる中、ドバイ沖にて、イランの攻撃によりクウェート船籍の石油タンカーが炎上したことで、エネルギー供給混乱への懸念が強まり、原油相場は買いが入りやすい地合いとなったが、トランプ米大統領が、ホルムズ海峡が閉鎖されたままの状態でも軍事行動を終了させる用意があると側近に伝えたと報じられたことは、原油相場の重しとなった。その後、イラン国営メディアが、同国のペゼシュキアン大統領が欧州連合(EU)のコスタ大統領との電話会談で、イランには戦争を終結させる意思があると述べたと報道されたことを受け、紛争終結への期待が高まり、原油相場は急落して、一時99.62ドルまで下落した。ただ、トランプ氏は31日、ホルムズ海峡の封鎖で影響を受けている国々に対し、自力で石油を調達するよう要求したほか、イランの精鋭軍事組織・革命防衛隊は、イランへの攻撃の報復として、4月1日以降に中東地域にあるマイクロソフト、グーグル、アップル、インテルなど18社の米企業を標的にすると発表したことから、下げ幅を縮小して、101.38ドル(-1.50ドル)で取引を終えた。引け後に発表された米石油協会(API)の週報は、原油在庫103万バレル増となっている。
本日東京市場、4月限は-1,500円ほど、8月限は-4,500円ほどと予想(31日帳入値段との比較)