NY金

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先週のNY金(中心限月)は、前週末比89.2ドル安の5158.7ドルで終了。5週ぶりに減少に転じました。

米国とイスラエルによるイラン攻撃を受けて、「安全資産」として金が選好される中、3月2日に一時5434.1ドルまで上昇。ただ、同時に「有事のドル買い」の動きも強まり、相対的にドル建て商品の割高感が強まったため、翌3日は急落。一時5005.0ドルまで下げる場面も見られております。「噂で買って事実で売る」展開を意識した利益確定の売りや、株式市場が急落したため損失補填の換金売りも出た模様。

ただ、心理的節目の5000ドルを維持したことから安値は買い拾われております。米国とイスラエルがイランへの攻撃を継続する中、イランが湾岸諸国の米軍施設や石油関連施設に反撃するなど、戦域が拡大。また、イランの精鋭軍事組織「革命防衛隊」がホルムズ海峡を封鎖したと主張。5日に「革命防衛隊」がペルシャ湾北部で米国の石油タンカーをミサイル攻撃したと報じられるなど、中東の「地政学リスク」が高まる中、引き続き安値は「安全資産」として買い拾われております。

ただ、原油価格が高止まりし、インフレ再燃につながればFRBが利下げに動きにくくなるとの見方から、米長期金利が上昇しており、上値を抑えているようです。

開戦直後はイランへの攻撃が短期で収束するとの見方が多かったものの、トランプ米大統領がイランの軍事作戦について「どれだけ時間が掛かっても問題ない」と述べ、当初の想定の4〜5週間よりも長期化する可能性を示唆。また、FOXニュースが4日にイラクのクルド人勢力が国境を越えてイランに入り、地上作戦を開始したと報じるなど、戦闘の長期化が懸念され始めております。

また、ハメネイ師の後継に同師の次男反米強硬路線とみられているモジタバ・ハメネイ師が選出されたことや、トランプ米大統領がイランへの地上部隊派遣を選択肢として検討していると報じられことを受けて、軍事作戦の長期化に対する警戒感が強まり、週明けの時間外取引で5210.4ドルまで上昇する場面も見られております。ただ、ドル高が強まる中で、高値から値を消しております。

中東情勢の緊迫化により、原油価格が急騰。インフレ再燃が懸念され始める一方、先週末に発表された2月米雇用統計で、市場予想に反して非農業部門就業者数が前月から減少。物価高と景気後退が同時進行する「スタグフレーション」への警戒が強まっております。景気の先行き不安に加えて、中東の「地政学リスク」が一段と高まる中、引き続き安値は「安全資産」として買い拾われそうです。

今週もイラン情勢を巡り、ボラティリティの高い状態が続きそうですが、節目の5000ドルを維持出来ないようですと、短期的に50日平均線辺りまで下げて来ることも想定されます。一方で、換金売りの動きが一服すれば、直近高値5434.1ドルを意識した動きになって行く可能性がありそうです。また、金ETFの残高減少に歯止めが掛かるかも注目されます。

 

SPDRゴールド・シェアの金保有残高

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最後に、世界最大の金ETFである「SPDRゴールド・シェア」の金保有残高は前週末比28.02トン減少の1073.32トンと、4週ぶりに減少に転じました。

世界第2位の金ETFである「iシェアーズ・ゴールド・トラスト」は前週末比5.10トン減少の494.22トンと、4週連続で減少しております。

 

 

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