NY原油
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NY原油（中心限月）は、急転直下とも言える米国とイランの2週間の停戦合意を受けて、４月8日に急落。リスクプレミアムが剝落し、一時91.05ドルまで下げる場面もみられるも、根強い原油供給への懸念から、安値は買い拾われております。
その後は米国とイランの和平協議を控えて様子見ムードとなっております。パキスタンの首都イスラマバードで開催された和平協議は、ホルムズ海峡の開放やイラン核開発を巡り、双方の主張は平行線を辿り、合意に至らず。そのため、トランプ米大統領がホルムズ海峡を「逆封鎖」すると宣言したことから、週明け13日に一時105.63ドルまで上昇。ただ、米国とイランの和平協議進展への期待が強まる中で供給不安が和らぎ、14日に急落。翌15日に86.96ドルまで下げる場面も見られております。
米国とイランの停戦期限が21日に迫る中、２回目の和平協議が行われるかが焦点となりそうです。トランプ米大統領が一貫してイランの核兵器保有を認めない姿勢を示す一方、イランは核開発の完全放棄を拒んでおり、交渉の争点はウラン濃縮の停止期間を巡る攻防に移りつつあります。なお、ロイター通信は米国とイランは包括的な和平合意ではなく、戦闘の再燃を防ぐために暫定的な覚書の締結を目指す方向に転換していると報じております。
米国は軍事圧力を一段と強めているものの、早期停戦を望むトランプ米大統領の焦りをイランが見透かしているとの見方もあり、停戦協議が長期化する可能性を懸念する声も出始めております。
引き続き和平協議に関するヘッドラインに揺さぶられる展開が続きそうです。再度「地政学リスク」が高まれば100ドルを上回る場面もありそうですが、和平協議が継続されるうちは短期の上昇に留まりそうです。
一方、和平協議に進展があれば、50日平均線辺りまで下げることも想定されます。ただ、原油供給に対する懸念が根強い中、安値は買い拾われるとの見方が多い模様。
ホルムズ海峡の航行正常化には時間を要するとの見方に加えて、イランの攻撃で損傷を受けた湾岸諸国のエネルギー関連施設の修復や再稼働には時間を要するため、原油の供給能力が完全に回復するのに時間が掛かるとみられております。なお、国際エネルギー機関（IEA）は月報で、3月世界石油供給量が全体の1割に相当する日量1010万バレル減少し、「史上最大の混乱が生じた」と指摘しております。また、原油の供給不足を補うために備蓄を放出していた国が在庫を補充する需要が発生するとの期待感が相場を下支えするとの見方も多い模様。
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