NY原油の今週の動きと来週の展望：米国とイランの戦闘終結に向けた協議の進展次第の動きか、引き続き200日平均線を維持出来るか注目

NY原油

↓クリックすると拡大します↓

NY原油（中心限月）は、６月11日から16日まで4営業日続落。トランプ米大統領は14日に、イランとの戦闘終結に関する覚書の合意が成立したとSNSで発表。イランで国防・外交を統括する最高安全保障委員会も覚書に合意したと発表したことから、ホルムズ海峡の開放や原油供給の増加を期待した売りが拡大。12日に100日平均線を割り込んだことが投資家心理を冷やしたようで、16日は終値としては３月４日以来の80ドル割れで終了。４月17日の安値80.56ドルを下回り、18日に73.58ドルまで下げて、約３ヶ月半ぶり安値を付ける場面も見られております。

トランプ米大統領とイランのペゼシュキアン大統領は17日に、両国の戦闘終結を定めた覚書に署名。14項目で構成される覚書に基づき、米中央軍は18日にイラン港湾に出入りする船舶の封鎖措置を解除したと発表。ホルムズ海峡を通る船舶の航行が回復に向かっているとの観測から相場の上値が重くなっております。また、大手金融機関が相次いで原油価格見通しを下方修正するなど、市場では原油供給再開に楽観的な見方が多くなっております。テクニカル的にも「ダイヤモンド・フォーメーション型」が意識され始める中、引き続き上値の重い展開が想定されます。

一方で、覚書の合意内容が順守されるか懐疑的な見方は根強い上に、イスラエルと親イラン組織ヒズボラは依然対立が続いており、イスラエルが戦闘を中止しなければ、合意が瓦解する可能性も指摘されております。また、ホルムズ海峡が解放されたとしても、機雷の除去などを行う必要があり、安定的な通航再開には最低2〜3ヶ月掛かるとみられております。

石油輸出国機構（OPEC）とロシアなど非加盟産油国で構成する「OPECプラス」で自主減産を実施している有志7ヶ国は増産に動いているものの、イランの攻撃で損傷を受けた湾岸諸国のエネルギー関連施設の修復や再稼働には時間を要するとの見方もあり、停滞していたエネルギー輸送が直ぐに正常化に向かうか不透明な部分も多いようです。そのため、引き続き200日平均線を維持出来るか注目されます。

割り込むようですと、70ドル割れが視野に入りそうですが、北半球が夏場の需要期を迎えることに加えて、各国が放出した原油備蓄在庫を買い戻す動きが強まるとみられており、需給のタイト感を意識した安値拾いの買いが相場を下支えしそうです。

※豊トラスティ証券株式会社が提供する投資情報は、あくまで情報提供を目的としたものです。銘柄の選択、売買価格など投資にかかる最終決定は弊社の重要事項説明書を十分にお読み頂き、投資家自身の判断でなさる様にお願い致します。本資料作成につきましては細心の注意を払っておりますが、その正確性については保証するものではなく、万一その内容に誤りがあった場合、その誤りに基づく障害については当社は一切の責任を負いかねます。