シティ、バンカメ、共にブレント価格見通しを引き下げ

NY原油

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米金融大手シティグループは６月18日に、原油価格が今後6～12ヶ月間に下落基調となり、2027年1-3月期までに1バレル＝60～65ドルになると予測しました。米国とイランが戦闘終結の覚書に署名したことを受けて、ホルムズ海峡の航行正常化が見込まれることが背景。

ホルムズ海峡における通航の再開と正常化によって、石油価格は時間をかけて「より弱いファンダメンタルズ（需給要因）に基づく水準に再調整される」と分析しております。

◆バンカメ、ブレント価格見通しを引き下げ

米金融大手バンク・オブ・アメリカは６月17日付レポートで、ホルムズ海峡が完全に再開されれば、2025年ブレント原油平均価格は1バレル＝82ドルになると予測。従来見通し（93ドル）から引き下げております。今年下半期は大半が70～80ドルのレンジで推移するとの見方を示しております。

2026年世界原油需給は日量260万バレルの供給不足になると予測。イラン戦争前は日量200万バレルの供給過剰を見込んでいました。2027年は供給過剰となる可能性が高いものの、ブレント原油平均価格は70ドルになると予測しております。

◆OPEC、「石油需要のピークは2050年以降」

ロイター通信によると、石油輸出国機構（OPEC）は「2026年世界石油見通し」で、2050年までに石油需要がピークに達する兆候は見られないと予測しました。米国など主要消費国のエネルギー政策の転換などを要因として挙げております。

2030年の石油需要は日量1億1330万バレルと予測。2025年の日量1億0510万バレルから増加すると見込んでおります。2050年までに日量1億2400万バレルまで増加すると予測。昨年の見通し（日量1億2290万バレル）から引き上げております。

中国で再生可能エネルギーへの移行に「進展」が見られるとした一方、米欧の政策変更のほか、インドや中東、アフリカ、中南米で需要が増加し、全体の伸びを底上げするとしております。

OPECは、「エネルギーの安全保障や入手しやすさ（アフォーダビリティー）への意識が高まり、世界のエネルギー政策の状況が変化した」とし、「政策の調整や転換につながっており、中長期的に石油需要を支えると予想される」と指摘。トランプ米政権による、再生可能エネルギーや電気自動車（EV）の導入支援策の見直しや、燃費基準を巡る政策変更を例に挙げております。

◆サウジアラムコ、貯蔵能力を世界中で拡大へ

サウジアラビア国営石油会社サウジアラムコのルマイヤン会長は６月18日に、同社が石油貯蔵能力を世界中で拡大することを検討していると明らかにしました。イラン紛争でホルムズ海峡経由のエネルギー供給が混乱したことが理由。

同会長は、「アラムコは世界中、特にアジアに貯蔵施設を持つ。すなわち韓国と日本だ。そして我々は世界中により大きな貯蔵施設を持つことを真剣に検討している」と述べております。

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