NY原油の今週の動きと来週の展望：米国とイランの交渉が継続されるかが焦点か

NY原油

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NY原油（中心限月）は、米国とイランの戦闘終結に向けた覚書の合意が発効し、エネルギー輸送の回復が進むとの見方から原油需給の緩和を意識した売りが継続。石油輸出国機構（OPEC）とロシアなど非加盟産油国で構成する「OPECプラス」で自主減産を実施している有志7ヶ国が、8月も増産することを決定するなど生産拡大の動きを眺め、世界の原油供給が不足から一転して過剰になるとの見方が拡がり、７月2日に67.04ドルまで下げる場面も見られております。

ただ、テクニカル的に相対力指数（RSI）が節目の30％を割り込み、売られ過ぎ感が強まる中、原油輸送の要衝であるホルムズ海峡付近を通航中の商船がイランに攻撃を受けたとの報道が相次いだため、供給不安から買い進められて、急反発。

米当局者は7日に、イラン産原油の購入を一時的に認める制裁緩和を撤回すると発表。また、米中央軍がイランに対する「強力な攻撃」を開始したと報じられる中、７日に６月29日以来、５営業日ぶりに70ドル台を回復しました。

トランプ米大統領がイランとの戦闘終結を定めた覚書合意が「終わった」と発言。両国による武力攻撃の応酬が続く中、翌8日も大幅続伸となり、76.08ドルまで上昇する場面も見られるも、200日平均線を上抜くことは出来ず。

米中央軍は8日にイランへの攻撃を完了したと発表。また、トランプ氏が北大西洋条約機構（NATO）首脳会議後の記者会見で、「（イランとの衝突について）ごく短期間で終わるだろう」と強調し、大規模作戦の再開にはつながらないとの見方を示したことから、米国とイランの攻撃の応酬は一時的で、本格的な戦闘再開には至らないとの見方が拡がり、９日は反落となりました。

イランの前最高指導者ハメネイ師の国葬が9日、最終日を迎えました。米国とイランはハメネイ師の葬儀後に交渉を再開するとしていましたが、両国による武力攻撃の応酬が続く中、交渉の再開が見通せない情勢。

イランがホルムズ海峡の再封鎖を示唆するなど、船舶の航行リスクが再度高まっており、来週もボラティリティが高い動きが続きそうです。「OPECプラス」の増産による需給の緩和が意識され始めている一方、ホルムズ海峡の正常化には時間を要するとの見方や、各国が放出した原油備蓄在庫を買い戻す動きが今後強まるとの思惑から、押し目は買い拾われ易くなっているようです。そのため、目先は70ドルを中心とした65-75ドルのレンジで推移することが想定されます。引き続き200日平均線を上抜くことが出来るか注目されます。

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