もうはまだなり、まだはもうなり

NY原油

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NY原油（中心限月）は、７月23日に一時93.50ドルまで上昇するなど、６月10日以来の90ドル台を回復したものの、3月9日の高値119.48ドルから7月2日の安値67.04ドルの下げ幅の半値戻し水準93.26ドル辺りでは戻り売り圧力が強かったようで、その後24日から28日まで3営業日続落となりました。NYタイムズがトランプ米大統領はイランへの大規模攻撃について当面見送る方針だと報じたことを受けて、週明け27日に急落。28日に77.78ドルまで下げる場面も見られております。

ただ、イラン革命防衛隊が28日にヨルダンの米軍基地を弾道ミサイルで奇襲攻撃したことを受けて急反発。トランプ氏がFOXニュースとのインタビューで、「激しく（イランを）叩くことになる」と警告する中、米中央軍は29日にイランによるヨルダン駐留米軍基地への弾道ミサイル攻撃に対して「強力な報復」を行ったと発表。一時85.94ドルまで上昇するも、サウジアラビアが紅海地域の国際的な海上輸送とエネルギー供給ルートを保護するため、多国籍海洋防衛連合構想を発表したことを受けて反落となりました。

トランプ米大統領が大規模攻撃に踏み切れば急伸する可能性はあるものの、テクニカル的にMACDの上昇が鈍化しており、50日平均線を維持できないようですと、再度80ドルを割り込む可能性がありそうです。

ただ、イラン労働通信がイラン高官の話として、イランとオマーンがホルムズ海峡の管理を巡る協議を継続していると報じたものの、イランは強硬姿勢を強めており、戦闘終結に向けた米国とイランの協議再開は難航している模様。また、ホルムズ海峡と並ぶ中東のチョークポイント（要衝）にあたる紅海のバベルマンデブ海峡を、イエメンの親イラン武装組織フーシ派がサウジアラビアに関連する船舶に対して「海上封鎖」を実施するなど、エネルギー供給混乱に対する懸念は根強く残っております。

それに加えて、米エネルギー情報局（EIA）の週報によると、最新週の米原油在庫は前週比720万バレル減の4億0450万バレルと、2018年以来の低水準となりました。米国内の需給引き締まりも意識される中、引き続き安値は買い拾われそうです。目先は80ドルを挟んだ75-85ドルのレンジで推移することが想定されます。

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