もうはまだなり、まだはもうなり

NY原油

↓クリックすると拡大します↓

©Copyright Jiji Press Ltd. All rights reserved

NY原油（中心限月）は、中東情勢の緊迫化に伴う供給混乱懸念を背景に買いが膨らみ、10月30日に104.99ドルまで上昇するも、105ドル台を回復できず。米国とイランの戦闘終結に向けた交渉が進展すると期待が拡がる中、週明け11月2日に急落。4営業日ぶりに100ドルを割り込みました。

その後、4日まで3営業日続落。米メディアが2日に米国軍がイランのケシム島を攻撃したと報じたことを受けて買い拾われ、50日平均線付近で下げ渋る場面も見られたものの、トランプ米大統領が3日にFOXニュースとの電話インタビューで、イスラエルに対する年間約40億ドルの支援を「年末で打ち切る」と表明。

また、米中間選挙で野党・民主党が上下両院で過半数の議席を獲得し、与党・共和党が大敗。バンス米副大統領が4日にSNSで、「我々が敗北した理由は（イラン）戦争にある。大統領自身も昨晩そう述べていた」と投稿。選挙結果がトランプ米政権にイランとの戦闘終結を促す圧力になるとの見方から、4日に再度急落。一時87.13ドルまで下げるなど、終値では10月7日以来の90ドル割れで終了しました。民主党が上下両院を制したことで、米国のエネルギー政策の方向性が転換し、化石燃料への投資などが抑えられるとの思惑も拡がったようです。ただ、中東のエネルギー輸送の早期正常化が見通せない中、５日は反発に転じて90ドル台を回復しております。

原油相場に上乗せされていたリスクプレミアムが剥げ落ちる中、しばらくはポジション調整の動きが続く可能性がありそうです。とは言え、ホルムズ海峡の航行を巡る不透明感は引き続き強い上に、サウジアラビアとイエメンの親イラン武装組織フーシ派の攻撃の応酬が続いております。サウジアラビアで2027年初めに開催予定だったサッカーのアジア・カップが延期されるなど、情勢は依然として不安定のようです。

また、米国とイランの戦闘終結に向けた協議は具体的に進展したわけでも無い上に、米国の新議会発足は来年1月3日のため、米国によるイランへの再攻撃の可能性は依然残された状態となっております。

中東情勢を巡る不透明感は依然として強い上に、北半球で冬の需要期が近づく中、需給の引き締まりが意識されやすくなっております。各国が放出した原油備蓄在庫を買い戻す動きが今後強まるとみられており、引き続き安値は買い拾われそうです。

テクニカル的にMACDがデッド・クロスを維持する中、目先は90ドルを挟んだ85-95ドルのレンジで推移するでしょうか。200日平均線を維持できるか注目されます。ただ、10月6日の安値86.86ドルを下回るようですと「Ｗトップ型」が意識されて、80ドル割れを試すことも想定されます。

なお、米エネルギー情報局（EIA）の週報によると、米原油在庫は5週連続で減少しております。

※豊トラスティ証券株式会社が提供する投資情報は、あくまで情報提供を目的としたものです。銘柄の選択、売買価格など投資にかかる最終決定は弊社の重要事項説明書を十分にお読み頂き、投資家自身の判断でなさる様にお願い致します。本資料作成につきましては細心の注意を払っておりますが、その正確性については保証するものではなく、万一その内容に誤りがあった場合、その誤りに基づく障害については当社は一切の責任を負いかねます。