もうはまだなり、まだはもうなり

OECD加盟国の原油在庫

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石油輸出国機構（OPEC）の盟主であるサウジアラビアは4月2日に、5月から年末にかけて原油を自主的に日量50万バレル減産すると発表。サウジアラビアのエネルギー省は「石油市場の安定を支えるための予防的措置」だとしております。

ロイター通信によると、OPEC加盟国とロシアなど非加盟産油国でつくる「OPECプラス」も同調しており、イラクは日量21.1万バレル、UAE（アラブ首長国連邦）は日量14.4万バレル、クウェートは日量12.8万バレルを自主的に減産。全体で世界の石油需要の約1％に相当する日量115.7万バレルの追加減産となります。

ロシアも2月に表明した日量50万バレルの減産を年末まで続けると発表。自主的な減産を行うと表明した8ヶ国とロシアを合わせれば日量165.7万バレルの減産となり、「OPECプラス」が昨年10月に合意した日量200万バレルの協調減産と合わせると、世界の石油需要の約4％に相当する日量366万バレルになる。

「OPECプラス」は4月3日に、各国の生産調整の進捗を確認する合同閣僚監視委員会（JMMC）を開く予定。JMMCの前に自主的な減産を発表したことは、市場にサプライズ感を与えた様で、週明けのWTI原油は時間外取引で急騰。81ドル台を付ける場面も見られております。

なお、サウジアラビアなどの減産発表を受けて、米金融大手ゴールドマン・サックスは、今年12月のブレント原油価格見通しを従来見通しから5ドル引き下げて、1バレル＝95ドルと予測しております。2024年12月の見通しも従来見通しから3ドル引き上げて、100ドルと予測。

今回の自主的減産の内訳

※豊トラスティ証券作成

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