もうはまだなり、まだはもうなり

OECD加盟国の原油在庫

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石油輸出国機構（OPEC）加盟国とロシアなど非加盟産油国でつくる「OPECプラス」は4月3日にオンラインで合同閣僚監視委員会（JMMC）を開催。昨年10月に合意した日量200万バレルの協調減産を維持することを再確認。また、既報通り、サウジアラビア、イラク、アラブ首長国連邦（UAE）、クウェート、カザフスタン、アルジェリア、オマーン、ガボンの8ヶ国合計で、世界の石油需要の約1％に相当する日量115.7万バレルを自主的に減産することを発表しました。

ロシアも2月に表明した日量50万バレルの減産を年末まで続けると発表。自主的な減産を行うと表明した8ヶ国とロシアを合わせれば日量165.7万バレルの減産となり、「OPECプラス」が昨年10月に合意した日量200万バレルの協調減産と合わせると、世界の石油需要の約4％に相当する日量366万バレルになります。

なお、米国家安全保障会議（NSC）のカービー戦略広報調整官は4月3日に、「OPECプラス」による追加減産について、事前通告された際、米政権はサウジアラビアの当局者に対して同意できない考えを伝えたと明らかにしました。

「OPECプラス」のサプライズ減産を受けて、各調査機関が原油見通しを発表。

米金融大手ゴールドマン・サックスは4月2日付レポートで、今年12月のブレント原油価格見通しを従来見通しから5ドル引き下げて、1バレル＝95ドル、2024年12月の見通しは従来見通しから3ドル引き上げて、100ドルと予測しております。

英金融大手バークレイズは、今年のブレント原油価格見通しを従来見通しから5ドル引き上げて1バレル＝92ドルと予測。スイス金融大手UBSもブレント原油価格が6月に100ドルに達すると予測しております。

一方、米金融大手JPモルガンは4月2日付レポートで、今年年末時点のブレント原油価格見通しを1バレル＝96ドルで据え置いております。「OPECプラス」の想定外の追加減産は、市場への供給過剰が今年下半期へ確実に及ばないようにするための「予防措置」だとの認識を示しております。また、米金融大手シティ・グループも原油価格が1バレル＝100ドルに達するには、供給を巡る不確実さがもっとずっと多く必要だろうと述べております。

今回の自主的減産の内訳

※豊トラスティ証券作成

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