もうはまだなり、まだはもうなり

NY原油

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NY原油（中心限月）は、4月20日から23日まで４営業日続伸。米国とイランが戦闘終結に向けて再協議する見通しが強まったことを受けて、４月24日は反落となったものの、米国が開催地とみられたパキスタンに交渉団を派遣することを見送ったことを受けて、米国とイランの戦闘終結に向けた協議に先行き不透明感が強まる中、４月27日から29日まで3営業日続伸。

ホワイトハウス当局者がイラン港湾での海上封鎖を数ヶ月続ける可能性を示唆したことを受けて、４月29日に急伸。106.88ドルで終了となり、終値では４月７日以来の100ドル超えとなっております。４月30日に110.93ドルまで上昇する場面も見られたものの、その後は最近の上昇を受けた買い方の利喰い売りに押される展開となり、４営業日ぶりに反落となりました。

なお、米エネルギー情報局（EIA）の週報で、最新週の米原油在庫は前週比620万バレル減少。市場予想を上回る取り崩しとなっております。輸出量が輸入量を上回ったことが要因。ロイター通信によると、米国が原油の純輸出国となったのは、第２次世界大戦以来初めて。ガソリンは同610万バレル減、ディスティレート（留出油）は同450万バレル減となり、夏のドライブシーズンが始まる中で供給不足への懸念が高まっております。

イランはホルムズ海峡の通航を巡る問題の解決を優先し、核問題の交渉を先送りする提案をしたと報じられていますが、トランプ米大統領は４月29日に、「現時点では、核兵器を一切持たないことに同意しない限り、合意が成立することは決してない」と強調。イランが示した核問題を先送りする提案を拒否する意向をみせております。

また、トランプ米大統領は一貫してイランの核兵器保有を認めない姿勢を示しており、核兵器製造につながりかねないウラン濃縮の停止期間を巡り、平行線が続いている模様。イラン指導部内で対米強硬派と対話を探る現実派の対立が激化しているとも報じられており、業を煮やしたトランプ米大統領が再攻撃に踏み切るとの観測も出ております。

米紙ウォール・ストリート・ジャーナルが４月28日に、トランプ氏が側近に対して海上封鎖が長期化する前提で準備を進めるよう指示したと報じるなど、海上封鎖を続けることでイランの原油輸出を妨げて資金源を減らし、核開発の放棄を拒むイランに譲歩を迫りたい考えのようです。

11月の中間選挙や５月の訪中を控えて、市場では早期に戦闘終結に持ち込みたいのがトランプ米大統領の本音との見方は依然多いようですが、トランプ氏がホルムズ海峡の封鎖に対抗するための海上封鎖の長期化を辞さない構えをみせたことで、イラン側が交渉に応じなければホルムズ海峡の通航が制限される状況が継続する可能性が高まっております。

米国とイランの戦闘終結に向けた協議に先行き不透明感が強まる中、レンジは切り上がったように見えます。目先は100ドル台の往来相場が続くことが想定されます。

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