日経平均株価
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2024年の日経平均株価は39894.54円で終了。年末の値としてはバブル最盛期の1989年(38915.87円)を上回り、最高値を更新。前年末比では19.2%上昇と、2年連続で上昇しております。
2024年は33193.05円でスタート。2年連続で大発会はマイナススタートとなりましたが、翌1月5日から15日まで6営業日続伸となり、1月11日に35000円、1月22日に36000円を突破。日本株の先高観が強まる中、年初からの上昇相場で買い遅れた個人投資家の押し目買いに加えて、海外投資家が米国株に比べ相対的に割安感のある日本株への物色を強める中、その後も急ピッチな上昇が続き、2月13日に37000円、2月15日に38000円を突破。2月22日に1989年12月29日の高値38957.44円を上抜いて、最高値を34年2ヶ月ぶりに更新し、39000円に乗せたのも束の間、3月4日に史上初めて40000円台に乗せ、3月22日に41087.75円まで上昇する場面も見られております。
その後は、38000-39000円のレンジで推移。円安基調が強まった上に、テクニカル的にレンジを上放れた形となる中、7月2日に3ヶ月ぶりに40000円台を回復。7月11日に史上初めて42000円台に乗せるなど、一時42426.77円まで上昇し、最高値を更新しました。
ただ、急ピッチな上昇に対する警戒感から40000円を割り込む中、7月の金融政策決定会合で、日銀が国債買い入れ減額計画の公表と共に、追加利上げを決定したことを受けて、円高が急速に進む中で一段安に。また、「サーム・ルール」が発動するなど、米景気の悪化懸念が急速に高まり、投資家心理を冷やす中、世界同時株安となり、8月5日に急落。前営業日比4451.28円安で終了となり、下げ幅はブラックマンデーの翌日の1987年10月20日(3836.48円安)を上回り、過去最大となっております。
テクニカル的な割安感から買い拾われる中、パウエル議長が「ジャクソンホール会議」での講演で、金融政策を転換する「時が来た」と述べ、9月の利下げ開始を明示したことを受けて、米経済が「ソフトランディング(軟着陸)」出来るとの期待が再度強まる中、9月2日に39080.64円まで上昇するも、終値で39000円台を回復出来ず。
自民党総裁選が近づき、新政権への期待感から9月27日に39000円台を回復するも、石破氏が逆転で新総裁に選出されたことが「ネガティブ・サプライズ」なり、9月30日に急落。その後は、10月以降概ね38000-40000円のレンジで推移。
衆院選で自民党の苦戦が連日で報じられ、日本の政局の先行きに不透明感さが強まる中、海外投資家を中心とした短期筋の売りが強まり、10月8日から23日まで11営業日連続で陰線となる場面も見られております。
その後、米大統領選をトランプ前大統領が勝利。上下両院も共和党が多数派を共和が占める「トリプルレッド」となり、大規模な減税や規制緩和などトランプ次期大統領が打ち出す政策による米経済の活性化を先取りした「トランプ・トレード」が続き、米国株が最高値を更新する中で、買い進められるも、40000円の大台には届かず。
トランプ次期政権による関税政策を巡る懸念に加えて、日米の金融政策の先行き不透明感から、積極的に上値を追いづらい地合いとなる一方、企業の自社株買いや3月期決算企業の中間配当金の支払いに伴う、個人投資家による再投資が価格を下支えるとの見方から安値は買い拾われる中、12月27日に一時40398.23円まで上昇するなど、終値では7月19日以来の40000円台を回復。2024年は39894.54円で終了となりました。
最後に、
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よいお年をお迎えください。
日経平均株価の騰落率(年別)
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