NY原油の今週の動きと来週の展望：テクニカル的に売られ過ぎ感が強まっているものの、下値模索の動きが継続か？

NY原油

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NY原油（中心限月）は、米国とイランの戦闘終結に向けた協議が進展するとの見方から供給不安が後退する中で売りが拡大。６月23日に200日平均線を割り込み、６月26日は終値では２月27日以来の70ドル割れとなりました。米国とイランは覚書発効後も攻撃の応酬を続けており、停戦合意の脆弱さが意識されて買い拾う動きもみられるも、原油輸送の要衝ホルムズ海峡を経由した供給の回復が続いていることから上値は重く、７月2日に67.04ドルまで下げる場面も見られております。

米国とイランはカタールの首都ドーハで、カタールとパキスタンが仲介する形で実務者協議を開催。カタール外務省は1日に、双方が協議継続で合意したと発表。声明で「前向きな進展があった」と強調しました。

その上で、４日から来週にかけて執り行われるイランの前最高指導者ハメネイ師の国葬関連行事が終了した後、「できるだけ早い時期」に次回協議を実施する予定だとしました。ホルムズ海峡の管理や核査察受け入れを巡り、双方の認識の違いは依然大きいものの、協議が継続されていることで、緊張が高まることへの懸念が後退。原油相場を押し下げているようです。

石油輸出国機構（OPEC）とロシアなど非加盟産油国で構成する「OPECプラス」で自主減産を実施しているサウジアラビア、ロシア、イラクなど有志7ヶ国は、7月5日にオンラインで閣僚級会合を開催しますが、8月の増産幅は６、７月と同水準の日量18.8万バレルとなる見通し。供給量が一段と拡大するとの見方も相場の重しとなっている模様。

70ドルを挟んだ往来相場が続いていたものの、ここに来て下値を探る動きが強まっているようです。このまま70ドル台に戻せないようですと、次の節目の65ドル割れを試すことも想定されます。

ただ、米国とイランは60日以内の最終合意に向けたロードマップで一致したものの、前述のようにホルムズ海峡の管理や核査察受け入れを巡り、双方の認識の違いが明らかになっております。イスラエルと親イラン組織ヒズボラは依然対立が続いており、イスラエルが戦闘を中止しなければ、合意が瓦解する可能性もあります。

また、機雷の除去や護衛体制など安全航行を確保するための整備のため、ホルムズ海峡の正常化には時間を要すとの見方や、各国が放出した原油備蓄在庫を買い戻す動きが今後強まるとの見方も出ております。テクニカル的にもMACDが下げ止まりの動きを見せ始め、相対力指数（RSI）が節目の30％を割り込む中、売られ過ぎ感が強まっているだけに、安値拾いの買いが相場を下支えしそうです。

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