NY原油

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NY原油(中心限月)は、ホルムズ海峡の通航を巡るオマーンとイランの協議が最終段階に差し掛かっていると報じられる中、中東情勢を巡る警戒感が和らぎ、8月5日に74.24ドルまで下げる場面も見られております。ただ、イランが米国との‌協議実施を否定したことから6日は急反発。米国とイランの交渉が停滞しているとの観測から、ホルムズ海峡の航行正常化を巡る不透明感が強まり、その後12日まで5営業日続伸。10日に50日平均線を上抜いて、3日以来5営業日ぶりに80ドル台を回復。11日に84.61ドルまで上昇する場面も見られております。

ただ、国際エネルギー機関(IEA)と石油輸出国機構(OPEC)は、それぞれの月報で2026年世界石油需要見通しを下方修正。また、米エネルギー情報局(EIA)の週報で、最新週の米原油在庫は前週比1740万バレル増と、市場予想(140万バレル減)に反して大幅な積み増しとなったことから、13日は反落となりました。

イランの最高安全保障委員会(SNSC)は8日に、ホルムズ海峡を開放する条件として6項目を発表。攻撃停止や米国の海上封鎖の解除、制裁解除、被害補償などを米国に対して要求。イランのアラグチ外相は9日に、米国が要求を受け入れない限り「協議を再開しない」と発言。米国が受け入れられない内容ばかりであることから、交渉が停滞するとの見方が拡がっております。

また、イランの最高指導者モジタバ・ハメネイ師が、SNSCの事務局長に強硬派のモフセン・レザイ氏を任命するなど対米強硬姿勢を強める一方、ヘグ‌セス米国防長官は13日に、「米軍​はイラ​ンに対する海⁠上封鎖を​必要な限り継​続できる十分な戦力がある」​と発言。エネルギー輸送の要衝であるホルムズ海峡の航行正常化は見通しづらくなっております。

なお、ロイター通信によると12日にホルムズ海峡を航行した船舶数は8隻と、衝突が始まる前の2月末の130〜140隻程度を大きく下回った模様。

また、ホルムズ海峡の迂回路である紅海のバベルマンデブ海峡でも通航量が減っているようです。イエメンの親イラン武装組織フーシ派が7月にサウジアラビアの船を対象に「海上封鎖」を宣言。同国の船舶に対して相次いで攻撃を行う中、11日にイエメン商船が攻撃されて4人が死亡。また、フーシ派は暫定政権を支援するサウジアラビアにある石油施設も標的にするなど、エネルギー供給混乱に対する懸念が強まっております。

中東の混迷によるエネルギー輸送の停滞が長引くとの見方に加えて、ウクライナがロシア国内の製油所へのドローン(無人機)攻撃を強めていることや、国際エネルギー機関(IEA)加盟国が3月に開始した、4億バレル規模の備蓄放出の終了が近づく中、世界的な需給のタイト感が意識され易くなっており、引き続き底堅い展開が続きそうです。

米国とイランは6月17日に戦闘終結に向けた覚書を締結。60日以内にホルムズ海峡の開放などを協議する内容でしたが、8月17日交渉期限が迫る中、協議はほとんど進まず。交渉期間が延長されるか注目される中、引き続きイラン関連のヘッドラインに振らされる展開となりそうです。そのため、目先は80ドルを中心とした200日平均線と100日平均線のレンジで推移するとの見方が多いようです。

 

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