NY原油
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NY原油(中心限月)は、6月18日から24日まで5営業日続落。米国とイランの戦闘終結に向けた協議が進展するとの見方から供給不安が後退する中で売りが拡大。23日に200日平均線を割り込み、翌24日は一時69.63ドルまで下げて、3月2日(69.20ドル)以来の安値を付ける場面も見られております。
米国イランは21、22日の両日に、スイス中部のビュルゲンシュトックで戦闘終結に向けた協議を開催。協議を仲介しているパキスタンとカタールは6月22日に、60日以内の最終合意に向けたロードマップに両国が合意したことを発表。ホルムズ海峡を通航する商業船舶が安全に航行出来るように、関係国で連絡体制を整えるとの項目が盛り込まれました。また、米財務省が22日に、対イラン制裁を8月21まで一時的に緩和し、イラン産原油の販売などを容認すると発表したことで、エネルギー輸送が正常化に向かっているとの見方が拡がっております。
なお、米エネルギー省(EIA)のライト長官は24日に、過去24時間に、イラン戦争開戦前とほぼ同水準の2000万バレル相当の原油がホルムズ海峡から輸送されたと述べております。また、英LSEGによると、ホルムズ海峡を通る原油や石油製品を運ぶタンカーは、米国とイランが戦闘終結の覚書に署名してからの1週間で98隻が通過し、2月末の衝突後で最多となった模様。
25日に68.90ドルまで下げる場面も見られたものの、引き続き終値では70ドルを維持。オマーン付近で貨物船が被害を受けたとの報をきっかけに買い戻しが入り、3営業日ぶりに反発に転じました。なお、米紙ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)は、イラン革命防衛隊がホルムズ海峡でシンガポール船籍の貨物船を攻撃したと報じております。
大手金融機関が相次いで原油価格見通しを下方修正するなど、市場では原油供給再開に楽観的な見方が多くなっております。ペルシャ湾内に足止めされていた船舶がホルムズ海峡の「脱出回廊」を通じて抜け始めたことや、米国がイラン産原油の販売を容認したことから、短期的な供給過剰感が強まっているようです。
ただ、米国とイランは60日以内の最終合意に向けたロードマップで一致したものの、ホルムズ海峡の管理や核査察受け入れを巡り、双方の認識の違いが明らかになっております。イスラエルと親イラン組織ヒズボラは依然対立が続いており、イスラエルが戦闘を中止しなければ、合意が瓦解する可能性もあります。また、イランの攻撃で損傷を受けた湾岸諸国のエネルギー関連施設の修復や再稼働には時間を要するとみられております。各国が放出した原油備蓄在庫を買い戻す動きも強まるとみられており、70ドル付近では需給のタイト感を意識した安値拾いの買いが相場を下支えしそうです。
テクニカル的にも相対力指数(RSI)が節目の30%を割り込み、売られ過ぎ感が強まる中、引き続き終値で70ドルを維持出来るか注目されます。一方で、200日平均線のレジスタンスが強まっていることから、目先は65-75ドルのレンジで推移しそうです。
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