NY原油の今週の動きと来週の展望：目先は200日平均線を挟んだ揉み合いが継続か？

NY原油

↓クリックすると拡大します↓

NY原油（中心限月）は、11月2日から4日まで3営業日続落。米中間選挙で上下両院を民主党が制する「ブルーウエーブ（青い波）」が現実になったことを受けて、米国とイランの戦闘終結に向けた交渉が進展すると期待が拡がる中、11月4日に急落。10月7日以来の90ドル割れとなりました。

その後は200日平均線がサポート・ラインとして意識される中で下げ渋っていたものの、9日に200日平均線を割り込み、翌10日に83.88ドルまで下げる場面もみられております。

石油輸出国機構（OPEC）が公表した月報で、10月のOPEC加盟12ヶ国（UAEを含む）の産油量が日量2716.4万バレルと、米国とイランの戦闘開始前の２月（日量2865.0万バレル）の約95％まで回復したことが明らかとなり、供給懸念が後退したことも相場を押し下げたようです。ただ、中東情勢を巡る先行き不透明感が強い中、終値では心理的節目の85ドルを維持しております。

トランプ米政権が米中間選挙後にイランへの攻撃を再開するとの見方が後退する中、原油相場に上乗せされていたリスクプレミアムは剥げ落ちたものの、ホルムズ海峡の航行を巡る不透明感が強い上に、サウジアラビアとイエメンの親イラン武装組織フーシ派の攻撃の応酬も続いていることから、中東地域からのエネルギー供給を巡る懸念は根強いようです。また、北半球で冬の需要期が近づく中、需給の引き締まりが意識されやすくなっております。各国が放出した原油備蓄在庫を買い戻す動きが、今後強まるとの見方も相場の下支えとなっている模様。

イランの最高安全保障委員会のレザイ事務局長は11日に、レバノンメディアとのインタビューで、保有する濃縮ウランの国外搬出を容認しないと表明。米中間選挙で大敗したトランプ米政権に対して、イランが強気な姿勢を示す中、戦闘終結に向けた交渉の進展に懐疑的な見方が拡がり、11日は反発に転じました。

また、トランプ米大統領がSNSで、イランとの戦闘終結に向けた交渉について「我々にイランとのディール（合意）など必要ない」と投稿したことから、12日に89.15ドルまで上昇する場面もみられております。

トランプ大統領は現時点でイラン再攻撃の必要はないとの考えを示し、経済制裁やイラン港湾封鎖措置を続けてイランの出方を見極める姿勢のようですが、空母「セオドア・ルーズベルト」は11月中旬に中東へ到着する予定となっており、外交的解決が進まなければ、再び軍事的に強硬な姿勢に転じる可能性もあるとみられております。

トランプ米大統領の発言に右往左往する状態が続いておりますが、目先は200日平均線を挟んだ揉み合いが続きそうです。ただ、テクニカル的にMACDが下げ基調を強める中、ボリンジャー・バンドはバンド・ウォークの形になりつつあります。「Ｗトップ型」も意識され始める中、終値で節目の85ドルを割り込むようですと、7月2日の安値67.04ドルから10月20日の高値110.48ドルの上げ幅をフィボナッチ・リトレースメントで見た場合の61.8％押し水準83.63ドル、次いで80ドル割れを試す展開になって行くことも想定されます。

なお、米エネルギー情報局（EIA）の週報によると、最新週の米原油在庫は前週比470万バレル増と、市場予想（110万バレル減）に反して積み増しとなっております。ガソリン在庫は180万バレル増（市場予想は100万バレル減）、ディスティレート（留出油）在庫は410万バレル増（市場予想は100万バレル減）でした。

※豊トラスティ証券株式会社が提供する投資情報は、あくまで情報提供を目的としたものです。銘柄の選択、売買価格など投資にかかる最終決定は弊社の重要事項説明書を十分にお読み頂き、投資家自身の判断でなさる様にお願い致します。本資料作成につきましては細心の注意を払っておりますが、その正確性については保証するものではなく、万一その内容に誤りがあった場合、その誤りに基づく障害については当社は一切の責任を負いかねます。