NY原油の今週の動きと来週の展望：目先は85-95ドルのレンジで推移か？

NY原油

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NY原油（中心限月）は、9月24日に96.78ドルまで上昇するも、終値で95ドル台を回復できず。米国とイランの戦闘終結に向けた協議が進展するとの期待感に加えて、中東産原油の供給が回復しているとの見方が拡がる中、9月29日に再度急落。一時88.78ドルまで下げるなど、８月31日以来の90ドル割れで終了しました。

ただ、トランプ米大統領が停戦を巡るイランの提案を拒否したと述べるなど、中東情勢を巡る先行き不透明感は根強い中、翌9月30日に90ドル台を回復。10月1日に93.68ドルまで上昇する場面も見られております。

イランのアラグチ外相は９月30日に、仲介国カタールを通じて米国から受け取った和平案への回答をペゼシュキアン大統領に届けたとしており、目先は戦闘終結に向けた協議が進展するかが焦点となりそうです。ただ、米国とイランは互いに譲歩する姿勢は見せておらず、戦闘終結に向けた協議が進展するとの期待は後退しております。

なお、米紙ウォールストリート・ジャーナルは10月1日に、米国軍が中東に3隻目の空母を派遣したと報じました。11月末までに到着する予定。同紙は９月25日に、トランプ氏が側近に対して、11月の中間選挙が終わった後にイランに対する爆撃を再開する意向を示したと伝えており、イランを牽制する狙いがあるとみられております。

調査会社ケプラーのデータによると、９月28日時点でペルシャ湾岸諸国の９月原油輸出量は日量1280万バレルに達し、2月末の米イラン軍事衝突以降で最高水準まで回復。また、ブルームバーグ通信が同日に、ドローン（無人機）攻撃を受けて一時稼働を停止していたサウジアラビアの「東西パイプライン」が復旧し、紅海に面する西部ヤンブー湾からの原油積み出しが再開されたと報じました。それに加えて、トランプ米政権が戦略石油備蓄（SPR）から最大4000万バレルをエネルギー企業に貸し出す方針を明らかにするなど、過度な供給懸念は後退しつつあるようです。

ただ、イエメンの親イラン武装組織フーシ派はサウジアラビアへの徹底抗戦を崩しておらず、10月27日に総選挙を控える中、イスラエルのネタニヤフ首相が強硬姿勢を強めるとの見方もあり、依然として中東情勢を巡る不透明感は燻っております。そのため、目先は85-95ドルのレンジで推移しそうです。

テクニカル的にはMACDは下げ止まりの動きを見せ始めているだけに、引き続き50日平均線や7月2日を起点としたアップ・トレンドを維持できるかが焦点となりそうです。割り込むようですと、7月2日の安値67.04ドルから9月15日の高値106.75ドルの上げ幅をフィボナッチ・リトレースメントで見た場合の半値押し水準86.90ドルや100日平均線辺りまで下げて来ることも想定されます。ただ、前述のようにエネルギー輸送の混乱が長引くとの見方が根強い中、安値は引き続き買い拾われそうです。

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