NY原油

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NY原油(中心限月)は、米国とイランの戦闘終結への期待が高まり、5月6日に一時88.66ドルまで下げるも、50日平均線がサポート・ラインとして意識される中、安値は買い拾われて終値では90ドルを維持。

米国とイランがホルムズ海峡周辺で交戦を続ける中、米国とイランの戦闘終結を巡る交渉の先行きに不透明感が強まり、8日から12日まで3営業日続伸。12日に5営業日ぶりに100ドル台を回復。翌13日に103.67ドルまで上昇する場面も見られております。

国営イラン通信(IRNA)が10日に、イランとの戦闘終結に向けて米国が示した提案に対して、イランが仲介国パキスタンを通じて回答したと報じる中、トランプ米大統領が同日にSNSで、回答に対して「全く受け入れられない」と批判。また、トランプ氏は11日にイランとの停戦は「生命維持装置につながれている状態」と述べ、イランの回答を「ごみくず」と改めて非難。交渉が暗礁に乗り上げつつある中、CNNテレビがトランプ氏が「大規模な戦闘の再開」を真剣に検討していると報じたことから、原油供給混乱の長期化への懸念が強まり、原油買いに拍車が掛かったようです。

なお、国際エネルギー機関(IEA)は月報で、「世界の石油在庫は記録的ペースで減少している」と指摘。米エネルギー情報局(EIA)は短期エネルギー見通し(STEO)で、ホルムズ海峡の通航が5月下旬に再開されても、イラン紛争前のエネルギー供給水準を回復するのは早くても2026年後半になるとの見方を示し、石油輸出国機構(OPEC)は月報で、今年の世界石油供給は10-12月期まで供給不足が続くとの見方を示しております。

また、サウジアラビア国有石油会社サウジアラムコのナセル最高経営責任者(CEO)も、供給が再開されたとしてもエネルギー市場の安定には時間が掛かるとの見方を示しております。

米中首脳会談で、事態の打開に向けた具体的な動きは見られず。そのため、来週は改めて米国とイランの戦闘終結を巡る交渉に注目が集まりそうです。米国が核開発計画と高濃縮ウランの放棄を求める一方、イランはウラン濃縮を国家の権利と主張しており、意見の隔たりは依然大きい模様。11月に中間選挙を控える中、イランとの戦闘を早く終結させたいトランプ米大統領を透かすように、イランは強気な姿勢を崩していないとみられております。

早期の合意成立に懐疑的な見方が拡がる中、目先は100ドル台で揉み合う展開が想定されます。北半球が夏場の需要期を迎える中、供給ひっ迫感から底堅い展開が想定されます。

米国がイランに再攻撃を仕掛けるなどイラン情勢が一段と悪化した場合、110ドルを突破する可能性もありそうです。ただ、テクニカル的はサポート・ラインとして意識されている50日平均線は切り上がりの動きを見せており、終値で割り込むようですと、調整地合いが強まるとの見方も出るようです。

 

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